ビットコインの注意点

ビットコインの持つ危険性《はらむ自己矛盾》

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最初に誕生した仮想通貨で、最も時価総額が大きいもの、そう、ビットコインです。

コンピュータネットワークが発達した現在だからこそ、成り立った通貨であり、その注目度は日に日に増加していっています。

 

技術的にもブロックチェーンというシステムを根幹として開発されており、人によってはインターネットの発明以来の大発明と言われているほどです。

 

しかしそんなビットコインには、誕生した瞬間からある種の問題を抱えていました。

 

今回はビットコインの持つ問題点、自己矛盾について説明していきたいと想います。

ビットコインは非中央集権

ビットコインの開発者、サトシ・ナカモトは銀行による中央集権の通貨に対して、違和感・嫌悪感を感じ、ビットコインを開発したと言われています。それは彼がビットコインのブロックチェーンの一番最初のブロックにアメリカ中央銀行の批判を記載したことからも分かります。

 

国にとって都合のいいように、どの企業を助けるか、通貨の量をコントロールするなどを好き勝手やっているように、リーマンショックのときの対応を見ていて、サトシ・ナカモトは感じたのでしょう。

 

ビットコインは中央集権に対するアンチテーゼとして、P2Pテクノロジーと合意アルゴリズムを利用したブロックチェーンを土台として開発されました。

 

非中央集権の貨幣のビットコインは少しずつですが、受け入れられ始めました。

しかしここで大きな問題が発生したのです。

 

ビットコインの分裂騒動

2015年夏、ビットコインの分裂騒動が湧き上がります。

ビットコインの価値が世間に認められるにつれて、その取引量は増えてきました。

 

しかし現在のシステムのままだと、増えたビットコインの流通量に対応できないことが明らかになりました。当時のビットコインは一日に60万件ほどの取引しか処理できず、これはクレジットカードの1/1000ほどの量です。

 

そこでビットコインの取引量を増やすために、新たな技術をビットコインに搭載することを提案した人がいました。ギャビン・アンドレセン氏とマイク・ハーン氏です。

アンドレセン氏はビットコインのコア開発者として長い間貢献してきました。技術的には問題なく搭載できると考えていいでしょう。

 

しかしここで問題が発生します。アンドレセン氏の提案に対して猛反発が起こったのです。

そのほとんどは大規模なビットコインのマイニングを行っていたマイナーの方々です。

 

彼らの言い分は「ビットコインは民主的な通貨だ。強引な提案はその精神に大きく反する」ということです。

 

議論は平行線を辿り、最終的には75%以上の賛成を得られれば、ビットコインのアップデートを行うという形になりましたが、結果的に賛成したのは10%くらいだけで、アップデートはなりませんでした。

 

この件に関しては2017年にビットコインキャッシュが誕生してやっと一旦決着がつくことになります。

 

誰も責任をとることのできないシステム、ビットコイン

このビットコイン分裂騒動で分かったのが、ビットコインには「絶対的な決定権者」がいないということです。

それはサトシ・ナカモトが目指した通貨なのかもしれませんが、何かしら大きな舵を切らなければならないときには、障害となって立ちはだかります。

 

責任者が存在しないシステムは、問題がないときはいいのですが、一度問題が発生したときに、分裂や機能不全に陥ってしまうことがあります。

そういった部分にビットコインの危険性がはらんでいます。

 

しかし2015年の分裂騒動は回避し、その後もビットコインキャッシュやビットコインゴールドなどの分裂したものの、着実にビットコインの価値は上昇し続けています。

 

これをバブルととるか、本当の価値と捉えるかはあなた次第です。

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